入賞各社は、いずれもコーポレートガバナンスを意識した経営を行い、自社を改革しながら、中長期の健全な成長を実現している企業と評価しました。
日本取締役協会がコーポレートガバナンス・オブ・ザ・イヤー®2023 受賞企業発表-日本取締役協会
選定基準としては、以下のようで、稼ぐ力の指標でかなりの企業がふるい落とされています。東証から「資本コストや株価を意識した経営の実現に向けた対応」への要請が行われていますが、ガバナンス体制の整備とともに、当要請を意識して稼ぐ力をあげていかないと、選定の土壌にもあげてもらえないということですね。
審査のポイントは、審査において、1）コーポレートガバナンス・コード全原則 1
が適用される東証プライム上場企業（1,833 社、2023 年 8 月 1 日現在）の中から、2021 年～2023 年を通じて独立社外取締役 3 名以上を選任していた企業 1,760 社を対象に、2）稼ぐ力の指標として、非金融 3 期平均 ROE10％以上 2、ROA4％以上 3、金融 3期平均 ROE10％以上、ROA2％以上、また 3）社会への貢献度の指標として時価総額 2,000 億円以上である企業 172 社を選びました。